以前勤めていた米国疾病管理予防センター(Centers for Disease Control and Prevention:通称CDC)や、日本のワクチンや公衆衛生の研究者は、日本が定期接種として学童集団接種を行っていた時代のインフルエンザ罹患による影響と、任意接種に変更された後のそれを比較研究しています。
その結果、集団接種を行った方が、インフルエンザ罹患による小児の死亡率等が少ないことが2005年に報告※されました。つまり、任意接種になったことによりインフルエンザ脳症や肺炎等で小児の死亡率が上昇したというものです。