イー・ウーマン（ewoman）

初めての避難勧告（jersey・34）

震災後の6月、連日の大雨により私の暮らす地域に10年来初めての避難勧告が出ました。第一報、私は行政提供の防災メール自動配信を早いタイミングで受取ました。雨音に掻き消され町内放送は聞きとれませんでした。地域リーダーに確認すると、過去の経験からこの辺はまだ大丈夫、指示が出たら戸別連絡してまわる、とのこと。我が家はその時点で避難しました。結果として無駄足でしたが、様々な課題を浮き彫りにした出来事でした。

個人で出来る準備（ポーチュラカ・福島県・43）

3月11日は携帯電話から聞き慣れない警報が鳴り響き、あっという間に大揺れになったという感じで、まったく心の準備になっていませんでした。やはりこういった危機管理は子どもの頃から教育し、毎年一回くらいは町ぐるみで避難や非常時の対応を訓練するべきなのだと痛感しています。体験から行動を変えた点としては、自分で1週間くらいは生き延びられるようにグッズをそろえることと、隣近所との関係を活性化させておくことです。

避難勧告の受け方（ひるね・東京都・44）

緊急地震速報は携帯電話があれば大丈夫かなと思っていますが、避難勧告は受けたことがなく、考えたこともありませんでした。近所の川が増水すると自治体のサイレンが鳴るので、発令はそういったものや、拡声器を付けた広報車で知るだろうとは思いますが、詳細な情報はやはりネットで該当するサイトを見ることかと思います。

ラジオ（真打ち・栃木県・42）

停電した場合は、ラジオを使うだろう。今も出したままにしているが、今回の震災では大変役立った。停電と断水が続いた、まだ冷え込みのある震災当時、ラジオは状況確認はもちろん、暗闇で過ごす心細さの緩和策として、人の声のありがた味を痛感した。

ダメですね（しろえちゃん・宮城県・40）

震災時、連絡が取れずあれだけ苦しんだのに。携帯が繋がらず、パニックに陥ったのに。何も対策をとっていません。歩いて自力で確認した経緯があるので、よけいです。何か対策を練らねば！

地震や豪雨などにより災害の発生が予想される時、気象庁や国土交通省は地震速報、気象警報、洪水予報などを発令し、住民に避難などの適切な対応を促すことになっています。ところが、この危険を知らせる情報が迅速に伝わらない、あるいは正確に伝わらないために、逃げ遅れて死亡するという事態が各地で起きています。
 
東日本大震災でも、気象庁からの大津波警報とそれを受けての自治体からの避難指示が伝わらず、そのために無数の逃げ遅れが生まれています。
 
この予警報は、自治体やNHKなどの放送機関から伝達されます。自治体からの伝達は、サイレン、防災無線、広報車などにより行われるのが一般的です。最近はそれに加えて、インターネット、コミュニティチャンネル、携帯メール配信などによっても行われています。川の氾濫予測などについては、国交省が「川の防災情報」というサイトを設けて発信もしています。
 
このように多重の情報ルートにより伝達されるのですが、残念なことに伝わらないことが多いのです。その原因は、通信途絶や停電などによってそのルートが断たれる、大雨が降っていると放送が聞こえない、行政側が住民に伝達するのを躊躇する、といったことが起きるからです。このうち停電対策については、家族間の連絡と同じように、充電器を準備しておくことです。
 
ところで、行政からの連絡で心がけるべきことは、行政から警報が来るのを待つのではなくて、住民の側から情報を取りに行くようにすることです。例えば、インターネットにアクセスする、防災関連のメール配信登録をしておく、そして何よりもラジオを活用することにより、警報やリスク情報を早めに手に入れるよう心がけてください。
 
家族間の連絡でもそうですが、インターネットや携帯メールといったハイテクの情報伝達をフルに活用することが欠かせないのですが、同時に回覧や口伝えというローテクの情報伝達も忘れてならないのです。自治会長さんが伝えに来てくれた、消防団員が避難誘導してくれた、といったケースが少なくありません。つまり、普段からコミュニティ活動に参加するなど、近隣の人間関係を疎かにしてはなりません。
 
今回のテーマについてまとめると、多重の連絡ルートをつくっておくこと、ハイテクのシステムの習熟しておくこと、停電などに備えたバックアップを講じておくこと、そして何よりも災害情報に対する感受性を高めておくことが大切だということです。

• 2011.09.12
• 室﨑益輝 神戸大学名誉教授・兵庫県立大学名誉教授・減災環境デザイン室顧問