イー・ウーマン（ewoman）

First Actionは寄付（Smile・34）

県の親善大使であるネパール人の知人が県と連携され、募金を開始されましたので、私もまずはそちらへ募金いたしました。私も3.11で家族が被災いたしましたので、当時何に一番困ったのかを思い出しておりますが、まずは食料や水などの必需品が一人一人に渡ることだと思っています。その為には募金を通じて、信頼できる組織が現地での活動を活発化していただけることが一番早い支援につながるのではと思っています。皆さんのご意見を参考に、次のアクションを考えたいと思っています。

具体的な術がわかりませんが（まうやん・東京都・44）

私はまだ実行しておりませんが、今回の地震に関しても少しでも良いので募金をしようかと思っています。もし1日2ドル以下で暮らしているのであれば、500円でも1000円でも違ってくるのではないかと思えるのでなおさらです。ただ、どのような窓口があるかまだ調べきれてはいません。何処が良いのかも迷ってしまいます。また、洋服など送ることが出来たら良いなとは思いますが、これもまた窓口に迷ってしまっています。

ひとまず寄付をしました。（おひさまようこ・東京都・35）

いつもお世話になっているプラン・ジャパンで寄付をしました。それ以外のことは何ができるだろうか……。一緒に勉強したいです。

国際赤十字に募金をしました（たろまる・東京都・37）

東日本大震災の時に日本に援助をしてくれたネパール。とてもささやかにはなりますが、今の自分にできることとして募金をしました。地震の数日後にいったレストランの店員さんがネパール出身で、ご家族は無事とのことでしたが、エベレストの見えるところで育ったとのことで美しい自然や景色の素晴らしさを話してくれました。今は大変だけどぜひいつかいってくださいと言われたのが印象に残りました。

ずっと忘れないこと（はなちよ・東京都・55）

災害の後に暴動や略奪も起こさず、助け合っている姿は4年前の日本の姿とダブって見えます。当面は募金や必要な物資の援助でしょうか。空港などの機能が回復できない状態ではむやみにものがあふれるのもまた困りますが……。これから復興という長い道のりが続きます。災害と向き合って生活をしなくてはいけない両国だからこそ、日本のやり方がお手本になるのでは？　ネパールの復興をみまもり、その時々にあった支援をしていければいいなと思います。

顔の見える支援（mayupyon・東京都・44）

私が眼にするFacebookでは、都内各地にあるネパールレストランやネパール物産店などを核とした支援が広がっています。経営しているネパール人の故郷へ送る寄付を来店客から募ったり、チャリティイベントを開催したり……。早速私も紹介されたネパールレストランへ行ってささやかな寄付をしました。店主のつくった料理を食べ、話を聴くと、「この人の家族や村を助けたい」という思いが高まります。

手軽にできることから（shachik・海外・その他・50）

地震のニュースを見るや否やRed CrossとUNICEFにオンラインで寄付をしました。その翌日から増え続ける死者、行方不明の方々の数に祈りを捧げると同時に、エベレスト登山へのキャンプの崩壊、ゴミの流出はどうなるんだろうか、アクセスの悪い地域に援助が届くまではどのくらいの時間がかかるんだろうか、と様々な思いが頭をよぎりました。

中古品の支援（にしひがし・茨城県・43）

靴、帽子、洋服、かばんなど、中古品の支援でしたら、参加できると思います。イオンやユニクロなどで、そういうものを引き取って、直接ネパールへ送り、人々に届けてくだされば、嬉しく思いますし、誰もが、支援をしやすいと思います。

ありきたりですが……（ともし火・千葉県・46）

いますぐにできることは募金です。そして少し復興してきたなら、ネパールに旅行に行ったり、ネパール産のものを購入したいと思います。

国情を考えると国の対応では（blueberry53・大阪府・58）

私が支援できることはテレビなどで行われている支援の募金に協力することくらいです。ただ、ネパールの被災の大きさに加え、貧困国であることや行政機関などの体制の弱さで海外から支援を十分に受け入れることができない様子が伝わると、個人の支援より各国レベルでの連携した体制での支援の方が大切に思います。また、中国による支援を超えた政治的な動きもあると聞きますので、今後もそのような政治的な問題が絡まないように、国連に緊急援助機関などの創設が望まれます。

今回のネパールの地震に際して、「支援をしたい」あるいは「既に支援をした」という人が多いことは、とても素晴らしいです。阪神・淡路大震災や東日本大震災の経験を踏まえて、日本でもボランティア文化や寄付文化が広がりつつあると実感しています。
 
ところで、支援をしようとする時は、被災地や被災者に「寄り添う」ことが欠かせません。「もし、自分が被災者であれば、どうしてほしいか」を考えて、被災者のニーズに応えるのです。となると、今回の地震でも、被災者がどのような状況にあるか、被災者が何を必要としているのかを、可能な限りアンテナを張り巡らせて知る必要があります。
 
幸いにも、現代は情報社会です。現地にいる被災者からも、支援に入っている救援隊からも、多くの情報が届けられています。それによると、貧しい人たちや山間部の集落には、水や食糧はもとより、テントや薬などが全く届いていないということがわかります。瓦礫を片付けるための重機や物資を運ぶための装備、負傷者を治療するための機器などが不足していることがわかります。さらに、これから救助の段階から復旧の段階に入ると、生活の支援や建物の修理、心のケアや教育の支援などが必要なこともわかります。
 
ネパールには多くの支援が必要なのです。問題は、その必要とされる物をどのように届けるかです。海外の場合は、航空機など輸送の手段が限られており、大量の物資を日本から送るのは得策ではありません。何でも使える現金を送って必要なものを現地または周辺地域で調達するのが望ましい、と言えます。お金があれば、ボランティアなどの人を送ることもできます。
 
ところで、問題になるのは、そのお金を誰に託するのか、どこに寄付するのかということです。さまざまな募金活動が行われている中で、寄付先をどのように決めますか？　皆さんのお考えをお聞かせください。



★室崎議長の過去の円卓会議より
・地震発生から1週間。援助なしで生活できますか？
・災害時の連絡体制、整えましたか？
・避難所のあり方、提案ありますか？

• 2015.05.11
• 室﨑益輝 神戸大学名誉教授・兵庫県立大学名誉教授・減災環境デザイン室顧問