働く女性の声を発信するサイト『イー・ウーマン』
会議番号:3326 開催期間 2015年01月23日- 01月30日
投稿ありがとうございます。 現時点、Yesが77%と日本のがん検診受診率をはるかに上回る投票結果となっています。 YESの方は、「自治体のクーポン券」(kyoko004さん)や「会社の補助制度」(倭媛さん、ayaPaさん、おさりんさん、Tohkoさん)を利用して婦人科検診を受けている方が多いようです。 また、大学生などから「無料クーポン券が実家に届いているのだけれどなかなかタイミングが合わなくて受診できない」という声をよく聴きますが、自治体の補助を利用してのがん検診は、基本的に住民票を置いている自治体にある契約医療機関での受診が基本です。ゆりえってぃさんのご指摘のように全国どこでも受診可能な体制になれば、より受診率が上がるかもしれません。 Talismanさんのように家族にがんの方が多い方は「がん」という病気がより身近で「がん」に対する意識も高く、人間ドック受診時に、自らオプションで婦人科検診を加えて受診しているようです。 一度検診を受けて何らかの疾患が見つかると、それをきっかけに毎年検診を受け続けることにつながるケースもあるようです。 今回、NOで投稿をいただいたおひさまようこさんは、今までは健康であること、病院・検査が怖いというイメージを持っていたようですが、「会社からの検診案内をきっかけに早速検診を申し込みます」というアクションを起こしてくださいました。 今回の投稿では、特に職場(健康保険組合など)の補助を利用しての婦人科検診受診が多いようです。そこでYESの方にお伺いします。もし今後、現在受けている補助がなくなった場合はどうされますか。NOの方からは、引き続き、受診しない理由、こんな制度・受診機会があればぜひ受診してみたい、この不安・疑問が解決されれば受診してみたい、など具体的なご意見をお待ちしております。 これまで無料クーポン券によるがん検診受診促進事業で、負担を軽減しても大幅に受診率は伸びませんでした。がん検診受診率向上のための、ヒントを引き続き皆さんからお待ちしております。また、職場や地域などで検診受診率向上に向けての取り組みを行っているケースなどがあれば、教えてください。 ※注:事業主は労働安全衛生法のもと定期健康診断の実施の義務があるため、労働者の場合(雇用形態によりますが)、法律に定められた最低限の健康診断は受診する機会があります。そこに健康保険組合(健保)などの補助があれば、項目をより増やした人間ドックへの変更や婦人科検診の追加などをすることができることが多いですが、補助制度は各健保により補助状況は異なります。 健保などの補助制度で婦人科検診を受ける機会がない方には、自治体のがん検診の補助制度があります。ぜひ補助も上手く利用してがん検診をお受けください。★鈴木議長の過去の円卓会議より・婦人科系の体調管理。漢方を使ったことがありますか?・いきつけの婦人科、ありますか?・婦人科検診について情報交換できる友人がいますか?
イー・ウーマン
表参道カレッジ
eshop
©2014 ewoman, Inc.