イー・ウーマン（ewoman）

少しでも役に（ぺり・34）

ふるさと納税による支援と、赤十字へ義援金を振り込みました。3週間たちましたが、今日も余震があり鹿児島でも揺れました。熊本は学生時代にお世話になった街でテレビ報道をみていると涙がでました。通った大学も被害がでているので寄付金を送ろうと思います。大分も被害が出ていますが、熊本に比べて報道が少ないのが気になります。

ふるさと納税を活用しました（aindgblue・東京都・38）

ふるさと納税を活用して、直接、被災自治体にお金を送りました。もちろん、お礼の品はナシで。宿も食料も自分で確保してボランティアに行くのは難しく、寄付先をどうしようかと迷っていたところでした。銀行振り込みの必要もなく、直接自治体を支援できる。初めて、ふるさと納税の仕組みの良さを実感できました。

どこに募金をするか（violet-m・神奈川県・45）

今回はまず、フットワークが軽く、現地入りして下さる方に募金をしました。大きな団体に寄付をするのは安心ですが、公平性を考慮してか初動が遅い。不公平が生じても、その時、切実に困っている方に届く、震災直後はそういった支援をしたいと考えています。webの報告で、募金を物資に変え、被災地に届けた様子を拝見したので、決算書等はいりません。今後の復興に関する費用は、場所を選びつつ継続的に募金を続ける予定です。

支援活動をしている団体に（mayupyon・東京都・45）

木山議長の「JEN」と同じぐらい早く現地入りして支援活動を続けているNPOに、まず寄付をしました。これから、被災された方達に届く寄付をしたいと思います。漠然と大きな団体（赤十字など）に寄付をするよりも、目的が明確な寄付先を選びたいと思います。一刻も早く被災した方達にも支援が行き届くことを願っています。

迅速・的確な支援を（真打ち・栃木県・46）

愚息は、知り合いの竹やぶで筍を掘り、無人販売所で主に観光客を対象に販売して、義援金に充てている。無償で看板を作成してくださった方など、賛同の輪は日増しに大きくなっているようだ。迅速かつ的確に遣われる事を願って止まない。

なかなか動き出せない（レッズ・埼玉県・35）

被害が大きいことは分かっているので、本当は義援金をお送りしたいのですが、なかなか動き出すことが出来ずにいます。理由は、私が関係している人で被災された方がいらっしゃらない、私の周囲で支援をしたという方の話を聞かない、ためかもしれません。東日本大震災の時は躊躇なく支援が出来たのですが。自分はどうするのが良いか、考える1週間にします。

直接的な支援はしていません（えこりん・神奈川県・40）

日々の生活や子育てに手一杯で、直接的な支援はできていません。どこでいつ災害が起こるか分からない今、自らが被災した際になるべく自活できるよう、いざという時の備えと知識を学ぶことが大切だと思っています。最近では防災をテーマにしたワークショップも多く、私は防災アウトドアプログラムに子ども達と参加しています。「楽しみながら備える」をテーマに、少ない水でご飯焚きする方法などを学んでいます。

今のところしていません（本の虫・大阪府・44）

今現在は支援をしていません。街頭や店舗で寄付を募る活動を見かけますが、そちらには寄付していません。寄付金の用途がわかるものに寄付する予定です。また、熊本県や九州の企業の製品を購入するという形で応援していきます。

早速、多くの投稿をありがとうございます！
 
「支援する」「支援しない」という行動を、皆さんが能動的に選んでいらっしゃることが良くわかりました。JENは、日本国内では過去に三度の地震災害（中越、中越沖、東日本）の支援に出動しています。過去3度と比べても、被災地域の状況とその支え方に関して、皆さんのご理解が格段に深まり、意識的に行動を選択する方が増えたと感じます。
 
ぺりさんやaindgblueさんの様に、ふるさと納税を活用したり、violet-mさんの様にwebで使い道を確認して今後の支援方針を決めたり、mayupyonさんの様に目的が明確な寄付先を選ばれたり、はたまた真打ちさんの息子さんの様に周りを巻き込んで、迅速かつ的確という支援の評価軸を決められているなど、支援の仕方に自信が感じられ、安心感があります。
 
『No』の本の虫さんも、用途がわかるもの、と基準を示しているだけでなく、熊本県や九州の産物を購入という形で、既に支援されていると思います。えこりんさんは、ご自身の防災能力強化をされ、レッズさんも、この1週間考えます、とのこと。災害や支援について考えることは、防災で大切な三つ「自助、共助、公助」の、全ての能力を高める上で不可欠です。
 
なぜ、自助、共助だけでなく公助の能力も高めるかというと、私たち一人ひとりが被災地域での状況を知り、適切な自助・共助で、自治体職員に余分な負担をかけなければ、公助の力を削がないからです。
 
言うまでもなく自治体職員も、通常業務に加え、復旧に向けてフル回転で働いています。物資が足りていない話が連日報道されますが、必要物資は発災直後から続々と被災自治体の倉庫に届きます。政府の備蓄倉庫や、政府が事前に契約している企業などから来るのです。必要としている人たちに届かないのは、その人たちがどこに何人いて何が幾つ必要かという情報が、配布を担当する人たちに届けられていないことと、その輸送手段や配布能力の限界を越えてしまっているからで、物資がないからではありません。これは、今まさに起きている問題です。
 
ではどうするか？
こういう状況に対して、一般市民に何かできることはあるのでしょうか？
 




★木山議長の過去の円卓会議より
・シリア難民、EUは16万人受け入れ。日本も難民受け入れますか？
・国際支援、してますか？
・復興支援。自分にできる事を続けていますか？
 

• 2016.05.09
• 木山啓子 特定非営利活動法人ジェン（JEN）理事・事務局長