イー・ウーマン（ewoman）

労働時間ではなく仕事の質（遥海空・東京都・37）

在宅勤務の場合、時間管理や評価をどうするか、という課題について、労働時間の長さではなく業務内容、どんな効果を上げたかが真に問われてくると思います。私の会社では在宅勤務は現状ありませんが、将来、働き方の選択肢が増えるのは良いと思います。ただしその時に、在宅ということで評価が下がったり、昇進が遅れたりということのないように、今から、自分の働き方について、時間管理や仕事の質を高めるように意識を変えていきたいと思います。

まずは、見える化（abebe・38）

YESに変更しました。会社の在宅勤務状況を調べてみると、在宅を推進するシステムが構築されていました。するかしないかはそのときの状況に応じて決めればよいという環境にある事は非常にありがたいです。いつでも始められる体制にしておきたいので、日々の仕事の見える化、標準化を心がけたいと思います。属人的な仕事の仕方だとメンバーに迷惑をかけるので。

フリーランスプログラマです（yono・大阪府・43）

前職より業務の関係で在宅勤務、退職後も個人事業主としてそのお仕事を続けさせていただいています。勤務時間も適宜変えられるので、小1の娘が学校で何かあった時にも（特にサポートが必要な子ということもあり）、すぐに対応できるのがありがたいです。家事の時間も取れ、疲れた時には布団でちょっと休むことも（そろそろ更年期？なのでこれも助かります）。自宅での仕事はペースがつかみ辛い面もありますが、幸い子どもの登校・下校時間がよいペースメーカーになってくれています。

ONとOFF（ゆきなな・海外・その他・30）

私も小さな子どもがいるため、月に1日や2日、在宅ワークができる制度があれば、とても便利です。しかし実際は、私はオフィスに行ったら仕事モードのスイッチがONになるタイプなので、いざ在宅で仕事をするとなると、その効率の悪さに自己嫌悪に陥りそうです。もし、在宅ワークをするとしたら、とにかく1人で短時間で集中することに特化すると思います。子どもが一緒にいたら、お昼寝をしている短時間で仕事を終わらせることに集中します。

やってみましたが（kemy・神奈川県・39）

うまく進みませんでした。子どもが2人いますが、それぞれ産後4ヶ月～保育園に入園するまでの翌年4月までの間、テレワークを経験しました。でも子どもと2人だと子どもがぐずったりで仕事を中断せざるを得ない。また郵便など、家に訪問してくる人まではコントロールできない、部屋が散らかっているとそれを片付けてから仕事を、という衝動に駆られる……。よって、私はテレワークというよりオフィスでもない、自宅でもない場所で仕事をするのが向いていると思いました（図書館、喫茶店等）。

選択できたらよいと思います（tsatomi・宮城県・37）

現在、IT関連の仕事をしているため、同業者で、在宅で仕事をしている方を数名、知っています。その方たちの仕事を見ていると、成果物だけを求めるならば、在宅でも十分に仕事が可能という考えをもっています。子どもがインフルエンザで出席停止になったときは、家でも仕事ができるのに……と思いました。ただし、現在は、チームで仕事するおもしろさも感じているので、いますぐ、在宅で仕事をしたいとは思いません。必要な時に、選択できる制度があれば良いと思う程度です。

法的な保障はあるのでしょうか？（みつや・山形県・48）

肉体労働をしており、年齢的なことを考えると、いずれはできなくなることは覚悟しなければいけないので、テレワークで就労できれば良いなと思います。ただ企業が法的に正当に給与を払ってくれるか不安です。また、家庭と仕事の仕分けが難しくなるのではないでしょうか。

現在、在宅勤務です（emeli・東京都・38）

会社員ですが、現在は在宅勤務で仕事をしております。当初は、会社の同僚からフォローのメールや電話がありましたが、現在はあまりありません。月に1、2度ミーティングがあり、外出して会社に出向いたりもしていましたが、いつのまにかそのような機会もなくなりました。私のほうもよく電話をかけたりもしましたが、向こうの状況が見えないため温度差を感じてしまったり、メールや電話だけですと難しいなと思う場面も多いです。

自分はしませんが。（優太のママのあき・福岡県・41）

私個人は、会社に出勤して、いろんな人とコミュニケーションを取る方が仕事がはかどる気がします。しかし、世の中に働き方の選択肢の1つとして浸透すればいいと思います。乳幼児がいる人、介護すべき家族がいる人、その他様々な理由で在宅での勤務を希望する人はいると思います。多様な働き方が認められ、その人にあったものを選択できれば、働く人もhappy、会社もhappy、社会もhappyになるのではないかと。労働人口減少の食い止めや眠っている労働力の喚起も可能かもしれません。

テレワークに限った話ではありませんが、「できない」と思った瞬間にそれに対する思考や工夫がストップしてしまいます。「どうすればできるようになるだろう」と知恵をめぐらすことで、次に進むことができると考えています。今回はみなさんからいただいた意見をもとに、「課題」ごとにお話をしていきましょう。
 
abebさんが、最初「NO」だったのに、会社の在宅勤務状況を調べてみて「YES」に変更されました。こうしたひとりひとりの行動が、テレワークという柔軟な働き方を広めていくのだと感じています。
 
■時間管理
 
フリーランスのyonoさんは、娘さんが学校で何かあった時すぐに対応できるのがありがたいとのこと。本当にその通りですね。
 
でも、在宅勤務制度を導入している多くの企業は、従来の雇用形態を維持しています。「時間労働制」をとっている会社は、社員の労働時間を管理しなくてはいけないのです。現状では、始業時・終業時に上司にメールを送るというルールで運用している会社が多いです。ただし、その間に子どもの迎えに行ったりという自由度はありません。
 
また一方で、「みなし労働制」のように時間管理しない雇用形態の場合は、成果を出そうとして「過剰労働」になりがちという調査結果もあります。
 
テレワークのメリットを生かせる時間管理方法の必要性を強く感じ、それを実現するツール「Fチェア(F-chair)」を自分の会社で作ってみました。ひとつの方法として、ご参考ください。
 
■評価(報酬）
 
遥海空さんのように「時間管理や仕事の質を高めるように意識を変えていきたい」という前向きな姿勢をとってくれると、会社としてもテレワークの進めがいがありますよね。
 
時間管理同様、すでに在宅勤務制度を導入している多くの企業は、「評価」や「給与」は従来のまま、としています。しかし、これまで目の前にいた社員が「見えなくなる」ことで、「評価がしにくくなる」と不安になる管理者(上司)は少なくありません。その結果、在宅勤務をしている人の評価が下がってしまうと、たとえ制度があっても、在宅勤務がしにくくなってしまいますよね。
 
テレワークだから仕事の様子が「見えなくなる」のは仕方ないと考えるのではなく、テレワークでも「見える」ようにするにはどうすればいいか、を考える必要があると思っています。
 
■コミュニケーション
 
「チームで仕事するおもしろさも感じているので、いますぐ、在宅で仕事をしたいとは思わない」というtsatomiさん。「いろんな人とコミュニケーションを取る方が仕事がはかどる気がするので自分はテレワークをしない」という優太のママのあきさん。
 
テレワークはあくまでも「働き方」であり、選択肢のひとつですので、NOという意見があるのは当然です。ただ、「在宅で仕事をする」=「ひとりで仕事をする」と決めてしまうと、次に進むことができません。
 
IT技術の進化は早く、テレワークを実現するためのツールがたくさん登場しています。スカイプ、Web会議、グループウェア……これらを駆使すると、チームでコミュニケーションをとりながら仕事をすることも可能です。
 
ただ、在宅勤務が続いて会社で働く人たちと離れてしまったというemeliさんのような例もあります。大切なのは、道具を使うためのルール作りですね。
 
私の会社は、通勤している人も、在宅勤務している人も、さまざまなITツールを使って同じコミュニケーションをとることを心がけています。
 
■モチベーション維持
 
会社に通うことで、仕事の「ON」「OFF」を切り替えているので、在宅で仕事をする場合は、「短時間で仕事を終わらせることに集中する」というゆきななさん。また、家での仕事はなかなか集中できないというkemyさんは、家でもオフィスでもない、図書館や喫茶店などでの仕事を提案してくださいました。
 
実は、こういったニーズはテレワークをする男性に多いのです。家族が在宅していると仕事に集中できないですね。そこで、最近では、コワーキングスペースや、サテライトオフィスを利用する人が増えています。「家の近くで働く」というコンセプトで、稲毛海岸駅の近くに「ちばスマートワークセンター」という施設もできています。こういう動きがもっと広がると、より多くの人が「通勤をせずに仕事をする」ことができますね。
 
■制度
 
体力的年齢的な視点からもテレワークでの就労を考えているみつやさんからは、法整備への不安をいただいています。
 
会社に雇用されている在宅勤務は、労働基準法のもとにありますが、個人事業主として働いている在宅ワークの場合、その適用外となります。また、ミシン仕事や紙箱づくりなどの内職も、家内労働法で最低工賃制度や、発注者への義務が設定されているのですが、ITを使った在宅ワークは内職にはあてはまりません。新しい働き方を実現するには、法律も変わっていく必要を感じています。
 
さて、テレワークで柔軟に働くための課題や、その解決方向は見えてきたでしょうか。次回は、テレワークで柔軟に働き続けるために、私たちは何ができるかを考えてみましょう。上司に「こういう働き方が流行ってるんだって」と耳打ちすることから、政府に対する施策提言まで、なんでもOKです。「柔軟な」働き方を実現するために、みなさんの「柔軟な」アイデアや提案をお待ちしています。

• 2012.02.24
• 田澤由利 （株）ワイズスタッフ代表取締役、（株）テレワークマネジメント代表取締役