働く女性の声を発信するサイト『イー・ウーマン』
会議番号:3115 開催期間 2011年09月05日- 09月12日
災害時の連絡方法は、大きく「通信による方法」と「手渡しによる方法」に分けられます。通信による方法は、一般の電話回線やインターネット回線を使ってメッセージを伝えるもの、手渡しによる方法は、自ら出向いてあるいは人に頼んでメッセージを手渡しするものです。後者の人に頼むというのには、投稿にあった郵便を使う方法も含まれます。 通信による方法は、双方向のコミュニケーションが迅速にできるというメリットを持っています。しかし、デメリットもあります。災害時に多くの人が同時に使うと回線が混みあって使えなくなります。また、電源が断たれると携帯やインターネットなどは使えなくなります。 通信が混みあうことへの対応では、まず「災害伝言ダイヤル」を利用することをお勧めします。この伝言ダイヤルには規制がかからないからです。次に、使用者が少なくて混雑の危険が少ないPHSなどを利用することが考えられます。ショートメールサービスが比較的つながりやすいというのも、ご指摘の通りです。さてそれ以上に有効なのは、容量が大きくて通信規制のかからないインターネット網を利用することです。 会員登録をしておく必要がありますが、スマートフォンなどによって、フェイスブックやツイッターなどのソーシャルコミュニケーションを使うと、容易にメールのやり取りができます。ご指摘のあったスカイプを使うと、メールだけでなく会話をすることもできます。 公衆電話の活用もお勧めです。公衆電話は、規制がかかった状態でも優先順位が高いので通話できるのです。ただ、相手先が被災地では通じません。被災地でない親戚などを伝言先にして、そこにお互いに公衆電話をかけて伝言のやり取りをすると、連絡が可能になります。 しかし、これらの電話網もインターネット網も、電源がなければ利用できません。停電に備えて充電器を常に用意しておくことです。ところで、東日本大震災等の被災地では、電話網もインターネット網も使えなくなりました。通信のために設けられている基地局が破壊されたためです。基地局が破壊されてしまうと、残る有効な通信手段としては、衛星携帯電話かアマチュア無線しかありません。衛星携帯は高価なものなので、一般人が持つには少し無理があるでしょう。 そこで最後の手段となるのが、家族などと落ち合う場所や伝言する場所を決めておいて、そこにいって連絡を取り合う方法です。道路などの閉塞や火災や津波でその場所に行けないこともあるので、事前に第2、第3の連絡場所を決めておいてください。いろいろ連絡方法を説明しましたが、いずれにしても複数の連絡手段を考えておき、不測の事態にも対応できるようにしておいてください。 さて次回は、行政等との連絡方法について考えます。緊急地震速報や避難勧告などの情報をどのようにして受けようと考えておられるか、お聞かせください。
イー・ウーマン
表参道カレッジ
eshop
©2014 ewoman, Inc.