イー・ウーマン（ewoman）

知識は増えましたが…（Prune・海外・その他・41）

2000年、ロシアに留学していた際に、当時の留学生寮で小さな茶話会に声をかけてもらい参加している中で初めて知り、啓蒙されました。まさに国際婦人デーの日で、中でも特に、一夫多妻制の利点を解説したマリ王国の女性、女性が年齢を重ねることに社会的に肯定的な評価がなされると言った中国の女性の話が今でも忘れられません。現在フランス在住15年ですが、こちらでは今年は特にアパレル関係で、女性の権利や乳癌関係のキャンペーンと合わせて日常に沿った活動が見受けられます。

日本も進化しているのでは？（マカロン71・京都府・48）

「国際女性デー」について初めて知ったのは、根本先生が議長の円卓会議でした。随分以前から、フランスやイタリアの女性をめぐる状況と日本の状況は違うと感じておりましたが、近年、日本でご活躍されている女性の方々を思い浮かべたり、今年の国際女性会議WAWにおいて、マララ・ユスフザイさんが基調講演されることを考えると、日本でも意識改革が少しずつ起こっているように感じております。

社会全体が寛容な社会構造（誠二・大阪府・49）

私が体験したのは、大阪出身や専門卒に偏見を持った人が多かった。さらに、女性だからとか外国人だから障害だから等、今の社会は偏見に満ちていると私は思う。そして、マスメディアもグローバルに成熟していないせいか、外国人対応メディアが未だ放送されていない。報道から知らない内に偏見や給与格差を作っていると私は思う。誰でも受け入れる寛容な社会がまず一歩ではないでしょうか？

知ってはいたものの（chiekoNS・大阪府・53）

グローバル・ジェンダー・ギャップ指数の「健康」「教育」の順位が、体感的に思っていた順位より低いことにびっくりしました。健康に関しては、医療技術の発達など、教育についてITの導入も考えるともう少し上位だと思っていました。自分自身がグローバルな視点ではなかったことを自覚しました。

名前は知っていても…（みろろん・海外・その他・46）

近年名前を見る機会が増えましたが、まだまだ内容までは「知っている」とは言えません。統計的に経済分野で何位とか言われても、何が問題なのか、ということが具体的に議論されているところをみる機会がないからかな、と思います。日本が下位なのは関心のある人ならわかっているけれど、それを向上させるのにはたしてどのくらいの人が好意的に受け止めているのか疑問です。例として医学部の受験者の問題など、「このままで社会はまわっている」と感じている人が多いように思います。

ハイヒールの軌跡（真打ち・栃木県・49）

私は５年前の投稿で【初めの一人】になるのに最も必要なのは、勇気かも知れない。と述べた。周囲の女性には、男性優位の人事に違和感はないか問い掛け、女性は初めから選択肢にさえ入っていない実情を述べ、「もし違和感があるなら、井戸端会議で終わらせず、どうか会議で訴えて。」と、建設的な言動を身に着けませんか?と伝えている。何かの機会には自ら歩み寄る姿勢も大切だ。勇気を持って、是非とも初めの一人(例・女性初の部長、支店長等)となり、軌跡を刻んで欲しいと私は思う。

詳細は知らないので（本の虫・大阪府・47）

国際女性デーがあるのは知っていますが、いつなのか、どういう日なのか詳しく知らないのでNoにしました。

YESの割合が昨年よりさらに伸びて、9割に迫る勢いです。昨年、財務次官によるセクハラや医学部受験での性別による差別など、日本社会の「固定観念」にまで遡って考えさせられる大きな事件が立て続けに起きました。みろろんさんが「医学部の受験者の問題など、「このままで社会はまわっている」と感じている人が多いように思います。」と指摘するような諦め感がある一方で、是非「ピンチをチャンスに」換えるしたたかさをもって変革をプッシュしていければと思います。そんな意味で、マカロン71さんがあげてくださったように、マララ・ユスフザイ 国連ピース・メッセンジャーが今月23・24日のWAW!/W20でどのようなメッセージを打ち出してくれるか、楽しみにしています。
 
私は国連に転職する前には日本のメディアに勤務していましたので、誠二さんの「報道から知らない内に偏見や給与格差を作っていると私は思う。誰でも受け入れる寛容な社会がまず一歩ではないでしょうか？」というご意見に大きくうなずきました。私は、これにはマスコミで働く人々の男女構成も少なからず影響しているのではと思っています。
 
日本のメディアでは若手レベルの女性こそ増えていますが、管理職では女性はまだ圧倒的な少数です。税制改正のニュースなどでよく「働く夫に専業主婦、子ども2人の『標準世帯』」というフレーズが使われますが、これは女性の就業率が7割以上の現在、もはや「標準」とは言えず、この表現に疑問を持つ必要があるのではないかとメディアの方々に機会あるごとにお伝えしています（これは、総務省統計局が「標準世帯」を「夫婦と子供2人」に加え「有業者が世帯主1人だけの世帯」と定義しているため。定義した1970年当時は典型的な家族構成だったが、近年では全世帯に占める割合が激減。大和総研によると、全世帯数の5パーセントにも満たない）。
 
メディア同様、映画なども人々の潜在意識に影響しますが、今年の全米アカデミー賞の男優・女優を除く部門の候補者で、女性は4分の1にとどまっています。
 
やはり組織のトップがコミットして、組織の人事政策や方針・中期計画をジェンダー平等の立場から総点検することが必要でしょう。国連では、国連システム内でのジェンダー平等達成は、アントニオ・グテーレス事務総長の最優先事項で、就任直後にタスクフォースを設置し「ジェンダー・パリティー（男女職員同数）戦略」を2017年9月に発表しました。管理職レベルでは2021年、国連システム職員すべてのレベルで2028年までにパリティー達成を目指し、すでに、国連システムの最高幹部会議メンバーは女性27名、男性19名、世界119国の現場で国連を代表する常駐調整官は女性58名、男性71名とパリティーを達成しています。
 
ジェンダー平等は数字の上だけではなく、組織文化の変革が必要です。そのためには、研修などを通した職員の意識改革、パリティー達成のインセンティブと管理職の説明責任の強化、進捗状況を可視化しモニターするなど、包括的なアプローチが必要です。この戦略に基づきそれぞれの部局で詳細な実施計画が策定されています。
 
女性が管理職などの責任ある立場に就くことについて、日本のマスコミでの取り上げ方は、いかに大変で仕事と家庭を両立させるのが難しいかという視点から描かれているものが多く感じられます。女性が管理職に就くことが当たり前になっている国連では、やりがいについてこそ語られても、しんどさ・負担感のみで語られることはまずありません。ワーク・ライフ・バランスは女性だけでなく、男女を問わず職員全体の課題です。
 
そこで皆さんから、チームをまとめる立場のやりがいや楽しさについて、ご意見をお寄せいただければと思います。
「国際女性デー、知っていましたか？」にYES・NOの投票とあわせ、チームを率いる仕事や管理職などの立場についての考え、やりがい、楽しさについて教えてください。


★2019年3月8日（金）、国際女性デーの女性の生き方を考えるイベントに根本かおるさんが登壇します！
＜恵比寿ガーデンプレイス＞　HAPPY WOMAN FESTA YEBISU 2019

★根本議長の過去の円卓会議より
・国際平和デー、知っていますか？
・国際女性デー、知っていましたか？（2018年）
・「SDGs」に取り組んでいますか？

• 2019.03.04
• 根本かおる 国連広報センター所長