イー・ウーマン（ewoman）

過去の大会を分析（banana5・神奈川県・38）

秋開催に賛成。過去のオリンピック本選、予選、他の大会などのデータから、季節の影響をどう受けていたのか、気温や天候による競技結果や運営への影響を分析し、IOCやスポンサーへ説明することはできると思います。併せて、アスリート側の選手やコーチなどの声も集めて意見として出し、アスリート側からの意見・要望という形でIOCへ伝える。誰が取り纏め役になるか。アスリートたちは忙しくて余裕がないように思うので、サポートするボランティアや有志の方、になるでしょうか。

気概（真打ち・栃木県・46）

今回の騒動は、組織の在り方が問われる事態となった。建設費・エンブレム問題に特化せず、開催時期の変更も視野に 気概を持って臨んでほしい。方法としては、熱中症で例年搬送者が多数出ている実情を前面に出してはどうか。また、前回のエンブレムは、時を経ても退色感なく素晴らしい。条件が許すなら、同デザインを再び使用できないものか。既に、揉めている場合ではないのだ。

冷房できないならなおさら（あさーかす・大阪府・43）

予算の関係で競技場の冷房施設はとりやめになり、観客の熱中症対策として休憩所や救護所を増設ということですが、選手たちも熱中症になるでしょう。死者が出るほどの日本の夏に開催ということが、放映権が主導で決まる流れはとても残念です。日本の夏に野外でスポーツすることの危険性についてデータを示し、医師などの専門家によってプレゼンしてもらうのはどうでしょうか。巨額の放映権は、今後は抑えていく方向で進めてほしいです。

開催場所や時期を変更する（まうやん・東京都・44）

来年のリオのオリンピックも競技場が間に合うかどうか微妙だと聴きました。予算もかさみ、市民たちの反感を買っているようです。そして東京も全く同じ状況。オリンピックの秋開催、というより、オリンピックそのものを4年周期で行うことに無理が出てきている気がします。6年でも8年でも良いのでは？ そして場所をギリシャともう一か所ぐらいに固定して開催するのがベストだと思います。競技場も修繕だけで建設費も嵩むこともなく、アスリートも嫌な気持ちなく競技に打ち込めると思うのです。

教訓として受けとめてほしい（Zonnetje・海外・その他・40）

多くのスポーツ連盟・協会では今後数年のアジア内大会、世界選手権の日程、開催地が決定しているはずで、その多くは五輪が夏開催であることを考慮して計画されているはずです。その計画をひっくり返してまで秋に開催するのは難しく、それこそ、複数年計画を立てているアスリートのためにはならないと思います。放映権の契約には夏開催とはっきり書かれているのでしょうか?　でなければ、アスリートさえ秋開催に同意すれば、ご機嫌取りのために夏開催する必要はないと思います。

ネット配信は不可能か（walk714・海外・その他・40）

オリンピアンの少ない後進国ではケーブルテレビで放映される欧米テレビ局の映像が見られます。しかし自国の競技者が少ないから盛り上がらない。認知度の少ないスポーツを観戦できるのもオリンピックの魅力だと思うので残念。放映権をネット配信媒体にも広げてくれたら世界中で見れるのに、と思います。現状はテレビ局からのコンテンツ配信くらい。海外ではそれも見られない。合法的なストリーミングでの放映が可能になることを希望します。

日本の夏を嘗めてませんか（SallyChan・東京都・45）

秋開催、実現してほしいですが、立候補のときにIOCから開催日の指定があったのなら「快適におこなえる競技場づくりを目指す」しか選択肢はなかったと思われます。それを踏まえながら白紙撤回して屋根無し冷暖房無しという展開になってしまったのはどういうことでしょう。こうなった以上は建築費が捻出できないことを理由にしても開催時期を見直していただくしかないと思います。高温多湿の日本の夏を嘗めてかかっては大変です。

選手のコンディションを考えれば「秋開催」がいいに決まっています。出来ないところに商業化した五輪の事情があるようです。
 
さらにもう一つの問題。まうやんさんが指摘するように「開催地の負担」が大きくなり過ぎています。
 
「低予算の五輪」は国際オリンピック委員会（IOC）も求めています。立候補する都市は「ウチならこれだけの予算で出来ます」と低く抑えた運営費を提示して誘致を競い合うのですが、実際はそんな額で収まりません。
 
新国立競技場で分かったように費用はどんどん膨らむ。それが実態です。
 
誰が負担するのでしょうか。興行主のIOCは出してくれません。
 
開催地との契約で「超過費用は開催地負担」が明記されます。東京大会では、かかり過ぎた費用は都と政府が負担することになっています。税金で穴埋めを約束しているのです。
 
どう見ても開催地に不利な契約ですが、原因は誘致合戦にあります。
 
立候補の段階では、開催地にとって五輪は夢でしかない。だから、リアリティーに乏しい「夢みたいな計画」を並べがちです。
 
低予算ながら「あれもできる」「これもやる」と盛りだくさんな案を作り、IOCは「では、それでお願いします。費用が嵩んだらアンタの負担だからね」と逆手に取るのです。
 
「トキョウ」と発表され、大喜びしたものの、その裏でどんなことを約束していたのか。国民といっしょに浮かれていたメディアは、検証をまだ十分にしていないように思います。
 
2024年五輪の有力候補と見られていたボストンが招致を断念しました。財政負担を問題にする市民の声を無視できなくなったからです。
 
競技場やロゴの問題は、これから始まる「五輪狂走曲」の序曲かもしれません。
 
「アスリート・ファーストに戻せますか」へのYES、NOの投票と併せ、「五輪と開催地の負担」について、あなたの考えを聞かせてください。


★山田議長の過去の円卓会議より
・本土の人は、沖縄に冷淡だと思いますか？
・朝日新聞、廃刊にしますか？
・安倍首相の外交、支持しますか？

• 2015.09.09
• 山田厚史 ジャーナリスト・元朝日新聞編集委員