イー・ウーマン（ewoman）

流産という言葉には悲しみの響きがあります。職場や企業経営には無関係との印象があるかもしれません。しかし、子どもを望む期間に入った働く女性には、とても身近な出来事です。

厚生労働省の各データによれば、平成26年調査では働く女性は2,824万人。出産は年間約100万人。内閣府調査によれば、妊娠時に就業していた女性は約70%とあります。明確なデータはありませんが、働く女性の35～40人に1人の割合で、妊娠や流産を経験するといえるのではないでしょうか。約35％が20代で出産、約60％が30代で出産。40代出産は5％とはいえ年間5万人超えています。もともと無就労状態での妊婦さんは20代では40％ですが、30代女性はほぼ仕事をしながら妊娠を迎えるといえるでしょう。平均流産率は10～15％といわれますが、35歳からの高年出産の場合は流産率20％を超え、40代だと40％が流産となると産婦人科医会も公表しています。
 
女性活躍推進時代を迎えた日本では、職場での流産対策が必要だと考えています。流産は職場で起きているからです。原因論や対策論は後半で共有するとして、流産は子どもを持つことを考えた働く女性には、とても身近な出来事です。とはいえ、職場ではなかなか共有できないテーマではないでしょうか。私が20年続けている働く女性の妊活支援クラスでは、流産傾向が出てきた体調を上司に相談できないまま流産となり、教室で号泣する女性が20年間減っていません。
 
仕事を続け、新しい家族を迎えたいと希望した女性にとって、妊娠出産の壁は低くはなってきました。しかし不妊治療も少なくいない昨今流産対策について急がれます。女性活躍推進のためにも貴重な人材が流産退職とならないように、具体策を皆様と協議したいと思います。
 
流産の心配、経験、職場で話したことありますか？




★大葉議長の過去の円卓会議より
・働く女性と出産タイミング。考えたこと、ありますか？
・10代の出産、毎週250名。知っていましたか？
・養子縁組に、興味がありますか？

• 2016.09.02
• 大葉ナナコ 株式会社バースセンス研究所　ベビー＆バースフレンドリー財団　理事長 公益社団法人　誕生学協会　代表理事